オフィスビル

長崎スタジアムシティ

2024年10月14日開業。約2万席のサッカースタジアム「ピーススタジアム」と約6,000席のアリーナを核に、ホテル・商業・オフィスが集積する延床面積約194,000m²の複合施設。ジャパネットHDが1,000億円超を民間単独で投じた。

長崎スタジアムシティ
写真: 大江万里 / CC0 (Wikimedia Commons)
用途
オフィスビル
エリア
長崎市
竣工
2024年
延床面積
約194,000㎡
開発
株式会社ジャパネットホールディングス(V・ファーレン長崎グループ)
設計
竹中工務店・戸田建設・環境デザイン研究所・安井建築設計事務所

1,000億円の「街ごとつくる」プロジェクト

2024年10月14日、長崎市の中心部に「長崎スタジアムシティ」が開業した。事業主体は通販大手ジャパネットホールディングスで、民間単独で1,000億円超の事業費を投じた民設民営の大規模複合施設だ。延床面積は約194,000平方メートル。約2万席のサッカー専用スタジアム「ピーススタジアム」と約6,000席のアリーナを核に、ホテル、商業施設、オフィスが一体となって構成されている。実施設計と施工は竹中工務店・戸田建設・環境デザイン研究所・安井建築設計事務所が担った。

長崎市幸町に広がるこの施設の特徴は、単なる競技施設の集積にとどまらない点だ。観客が試合や公演のない日でも立ち寄れる商業エリア、テレワーク対応のオフィスゾーン、国際水準のホテルが複合することで、スポーツイベント以外の日常利用も意識した「街」として設計されている。ジャパネットが地元クラブ「V・ファーレン長崎」の親会社であることが開発の動機となっており、Jリーグのクラブとスタジアムを民間資本だけで作り上げた事例として全国から注目された。

地方都市が示した民間主導のまちづくり

長崎スタジアムシティの開業は、地方都市におけるスポーツを核としたまちづくりの一つのモデルとして注目されている。日本のスタジアム・アリーナは公共投資で作られることが多いが、長崎では民間企業が設計・建設・運営のすべてを担った。アリーナはBリーグのバスケットボールチームも拠点を構えており、コンサート・格闘技・展示会など多目的利用を想定し、稼働率の最大化を目指している。長崎市の旧市街地では再開発が長年の課題となっており、民間大型投資の波及効果が都市再生戦略に影響を与えることが期待されている。

まとめ

長崎スタジアムシティは2024年10月14日に開業。延床面積約194,000平方メートル、約2万席のサッカースタジアムと約6,000席のアリーナを備え、ジャパネットホールディングスが1,000億円超を民間単独で投じた。「スタジアムを作るのではなく、街を作る」というコンセプトが長崎市の中心部に新しい人の流れを生み出している。

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参考・出典

  • 長崎スタジアムシティ公式発表(ジャパネットホールディングス)
  • 文部科学省 スポーツ施設整備事例報告(2024年)
  • 建設通信新聞・日建連 長崎スタジアムシティ施工情報

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